@article{oai:nsu.repo.nii.ac.jp:00000310,
 author = {秋山, 正道},
 issue = {55},
 journal = {新潟産業大学経済学部紀要},
 month = {Feb},
 note = {論文（Article）, 本論は新潟県内（以下「本県」と表記）における空襲被害の実際を明らかにすることを目的とする。時期は第二次世界大戦中（1939～1945）とする。第二次世界大戦中、日本が受けた空襲被害は1945年にほとんどが集中している。その嚆矢が３月９日深夜から10日にかけて行われたいわゆる東京大空襲であり、最大の山場が８月６日の広島、８月９日の長崎への原爆投下であり、これが日本政府のポツダム宣言受諾に大きく影響したことは周知のとおりである。この空襲はすべて米軍によって行われた。中小規模の都市への空襲は６月17日～18日にかけて鹿児島・大牟田・浜松・四日市の４都市に始まり８月14日の熊谷、伊勢崎（群馬県）の都市空襲まで続いた。この間、18回にわたり空襲が繰り返し行われ、60都市がその被害を受けた。しかし、日本政府がポツダム宣言を受諾した８月14日に空襲を受けたのは上の２都市のほかに大阪市と秋田市もあったことで分かるように被害の詳細は必ずしも正確にされてはいない。 本県においても空襲を受けた都市として長岡市が知られているが、小規模ながら他の都市でも空襲の被害が出ている。そこで、本論では、先ず長岡市の空襲被害を中心に述べ、ついでその他の県内各市の被害の実際について述べることによって本県の空襲被害の全体を明らかにする。, application/pdf},
 pages = {29--36},
 title = {新潟県の空襲被害},
 year = {2020}
}