@article{oai:nsu.repo.nii.ac.jp:00000304,
 author = {アブドレヒミ, アブドゲニィ},
 issue = {54},
 journal = {新潟産業大学経済学部紀要},
 month = {Oct},
 note = {論文（Article）, 大気中に増加し続けている二酸化炭素（CO2），メタン（CH4），一酸化二窒素（N2O）等の温室効果ガスは地球環境を悪化させ，現在の地球温暖化や気候異変などの原因になっていることが指摘されている．この問題の背景には，生活水準の向上を目的とした人為的なエネルギーの大量消費と化石燃料を中心にしたエネルギー構成がある．地球温暖化防止の対策としては，温室効果ガスの主成分，化石燃料の燃焼で排出されるCO2の排出量を減少させることはもっとも効果的であり，そのためには，工夫して現状の化石燃料中心のエネルギー構成を変えること，火力発電の有効活用と高効率に関する更なる技術革新等が求められる．これらのことを踏まえて， CO2の排出量を削減させることができる産業と生活の仕組みを持った循環型社会づくりが課題として注目され，世界規模で温暖化防止に共に努める動きが出ている．その対策が京都議定書から始まり，パリ協定においては世界の平均気温の上昇を２℃（できれば1.5℃）以下に抑え，21世紀後半には，温室効果ガス排出量と自然吸収量のバランスが取れるようにするため，各国が排出量削減の国内対策をとって行くことが義務付けられている．日本国内では，2050年80%削減の低炭素社会を実現するという目標を掲げており，気候変動問題と経済・社会的諸課題の同時解決に取り組み ，世界に先駆けてCO2の大幅削減と豊かさを同時に実現できる先進国として世界を引っ張っていくことを目指して挑戦は始まっている．, application/pdf},
 pages = {123--133},
 title = {地球温暖化を防止するための低炭素社会形成の動向},
 year = {2019}
}